研修会・セミナー

この度、早稲田大学ビジネススクールの准教授であられる長内先生がアジア企業経営研究会を開催している高輪ザ・レジデンスにおいて報道関係者を対象に、シャープと鴻海のビジネス提携に関して講演されます。

日本企業と台湾企業の連携による組織力・技術力・販売戦略などの展開でどのようなメリットがあるか具体的にお話されます。

日台企業の連携が日本だけでなく、アジアにおいて今後どのような方向に進んでいくことになるか関心のある方は是非ご参加ください。

近年、環境に配慮した再生エネルギーの開発が注目を集めています。自然資源の枯渇を防ぐため、先進諸国ではスマートシティプロジェクトを進めています。世界的に今後さらなる人口増加が見込まれる中で、電力の効率的利用・CO2削減への寄与が期待されています。地球環境の保全に配慮し、廃棄物の減量化、エネルギーの有効利用など資源の循環を基調とする、環境に対する負荷の少ない、地域固有の自然環境と調和のとれた「環境共生型都市」とする必要があります。

今回はTPP(環太平洋戦略的経済連携協定)に焦点を絞り、TPPが日本企業のアジア・太平洋地域におけるビジネス展開に与える影響をお話しいただきます。

高い経済成長を続けるベトナムは、26歳以下の若年人口が6割を占め、優秀な人材が多く期待が高まっています。

また、隣国のカンボジアは、経済発展の期待から海外投資が、積極的に進んできています。

日系企業の工場や地場の経済事情の実態を観察・体験することで、経済発展の原動力を実体験いただけます。

この機会を活かして海外進出のヒントにしてください。

ベトナム政府は、ベトナムにおけるIT産業を大規模なソフトウェア製造・輸出する世界的なセンターのひとつとなることを目指し、人材の育成や投資優遇措置などをとっています。

ベトナムにはすでに3,000社を超えるソフトウェア企業が存在し、26歳以下の若年人口は6割を占め、才能のある人材にあふれ、賃金も日本の30分の1と安く、アウトソーシング先として有望であることは間違いがありません。

この機会にぜひベトナムの情報技術産業の今を知り、新しい可能性を探る機会を得てはいかがでしょうか。